年会費無料クレジットカード比較＠ＮＡＶＩ

クレジットカードの申込み資格はほとんどのカード会社が「高校生を除く１８歳以上の社会人」としています。

ただし、未成年者の場合は、親権者の同意が必要になります。

年齢においては、可処分所得（自由に使えるお金）が多いほど評点が高くなりますが、 家族構成によっても変わってきますので一概に年齢が高いほど有利とは言えません。

たとえば、３０歳独身の人と３０歳で子供ありでは３０歳独身の方が評点が高くなります。
また、一般的に２５歳未満の若年層は限度額が抑えられます。

ほとんどのクレジットカード会社では、最低勤務年数１年以上という規定を設けています。
一般的には、入社してまだ日が浅い・転職したばかりで勤続１年未満の方は審査に通らない可能性が高いのですが、
将来の優良顧客獲得のため勤務年数が１年未満の新入社員でも入会できる場合があります。

クレジットカード会社にとっては裏付けの取りずらい属性のため、申し込み書に記入された本人申告を採用する場合がほとんどです。

確認が取りずらいとはいえ、いい加減な申告をすると「３Ｃ」の Character（性格）が疑われ、心象が悪くなったり場合によってはそれだけで審査が通らなくなります。

職業を評点の高い順に並べると以下のようになります。

【医師/弁護士（独占事業のある仕業）＞公務員＞会社員＞自営業者＞自由業（芸術家・音楽家etc）＞派遣社員＞アルバイト/パートタイマー＞専業主婦＞学生】

ついで、勤務先規模については、このようになっています。

【上場企業/外資系大手企業＞非上場企業（資本金5億以上）＞非上場企業（資本金1億以上） ＞非上場企業（その他）＞非法人　（SOHOなど）】

勤務先の実在確認が取りずらい資本金１億円以下の非上場企業の場合は、 会社の電話番号がNTTの電話帳や104に登録されてるか否か、ゼンリンの住宅地図に掲載されているかを確認されます。
実在確認がとれない会社では評点がかなり下がります。
逆にこれで確認が出来る会社に勤めていれば評点は低くとも勤務先が原因で審査が通らないということはまずないでしょう。

雇用形態を評点の高い順に並べると以下のようになりまが、この属性は勤務先の規模と複合的に判断されます。

【社長・オーナー＞会社役員＞会社員＞派遣社員＞アルバイト/パートタイマー＞職人】

勤務先の在籍確認は電話で行われます。
「○○さんは、いらっしゃいますか？」というような簡単なものです。
このとき正社員で雇用されてるのか？それとも派遣社員やバイトとして雇用されてるのか？
ということは確認しませんので、雇用形態は自己申告が採用されます。

主婦の場合は、審査対象が配偶者になりますので評点は配偶者の雇用形態次第となります。

年収は一般的に高い方が有利なのは言うまでもありませんが、クレジットカード会社の方で裏付け確認が最も取りずらい属性なので、実際には評点の差はあまりありません。

また、この項目は勤務先規模・勤続年数・年齢・雇用形態と連動して判断されます。
このとき、総合的に見てつじつまの合わない年収が申告されている場合には、審査担当員に渡りチェックされることとなります。
もし虚偽の申告があった場合は「３Ｃ」の Character（性格）が疑われ、心象が悪くなったり場合によってはそれだけで審査が通らなくなります。